人材は宝だ、と筆者は感じております。なかなか採用活動がうまく進まない、採用してもすぐにやめてしまう、などという事象が多く発生している場合は企業側になにか問題点があるかもしれません。この記事では、問題の発見方法から改善策まで解説していきます。

人材確保の概念とは

そもそも、人材確保とはなんでしょうか。それは、人を採用することと、維持すること、とされています。採用するだけではなく、中長期的に働いてもらうことが人材確保です。

人材確保に「効く」事例集とは

厚生労働省の「人材確保に効く事例集」によると、人材確保の問題4分野を下記のように定めています。

• ①採用管理：募集、選考
• ②定着管理：配置・配属、評価・処遇、教育訓練・能力開発
• ③就労条件：労働条件、労働環境、人間関係、福利厚生
• ④理念・価値観：経営理念、組織文化

参考：人材確保に「効く」事例集

人材確保が重要視されている理由

なぜ、人材確保が重要視されているのでしょうか。人材というのは、スキルを持った人という意味があります。単純な理由ではありますが、企業にとってスキルを持った人の確保は、事業を続けていく上で不可欠なため、人材確保は必要と言えるでしょう。

人材確保失敗によるリスク

人材が確保できないと、事業を続ける上でやるべき作業をやる人がいない、ということになり、事業の継続が難しくなります。何か新しいサービスを開発したくても、スキルをもったエンジニアがいないと、そもそも開発ができない、ということになります。

人材確保おける現状の課題

少子高齢化による労働力人口の減少

我が国では、人口の減少、少子高齢化が進んでおり、労働人口はどんどん減っていく見通しになっています。そのため、人材の確保はより難しくなっていくでしょう。

人材確保のノウハウや手段がない

まず、企業がどんな人を採用したいのか、という人物像の設定が曖昧であることです。全ての企業がこれにあてはまるというわけではありませんが、定義をしっかりと設けておかなければ、求職者側も応募しにくいです。そういった設定は求人広告媒体の企業の社員の方と相談し、確定させていくとよいでしょう。

賃金や福利厚生などの労働条件

働き方改革により、社員一人一人の生活に合わせた働き方の承認・制度作りが企業側に求められています。また、最低賃金も年々上がっていることから、企業としては、苦しい状況となっています。

教育制度が整っていない

企業によっては、OJTという形で入社したらすぐに現場で実践しながら仕事を学んでいくという制度をとっているところもあります。現場に出たら、マニュアル通りのことはほとんど起きないため、OJTという形はスキルアップのためには、手っ取り早くいいかと思いますが、社員側からすると、不安を抱えたまま働くことになるのかもしれません。ある程度、研修をしてから現場にだすと安心につながるでしょう。

人材確保に効果的なアイデア

募集要項を見直す

まずは、募集要項を見なおしましょう。求職者からみて、わかりやすい内容か、ネックになる部分はないか、確認します。求人広告媒体の社員と相談し、応募が集まりやすい要項にしましょう。

面接官を教育する

面接官の教育も必要です。面接官は、求職者にとっては、会社の代表者であり、彼らに大きな印象を与えます。あまりにも的外れな質問をしたり、失礼な態度をとるような面接官には教育が必要です。

内定者のサポートをする

内定が決まったあとも、辞退の恐れがあるため、気が緩められません。現場社員との面談を定期的に開催したりして、内定者の働くうえでの不安要素を取り除いていきましょう。

社員にあわせた働き方を提供する

働き方改革などで、社員一人一人の生活に合わせた働き方を提供するように、企業は求められています。時短勤務や、時差出勤、在宅勤務など、制度を整えましょう。

離職の原因をさぐる

社員にとって、企業の悪い部分を探してみるのも1つでしょう。離職者と面談をし、やめる原因を特定し、改善できるものがあれば改善していきましょう。

会社内の人間関係を良好にする

離職の原因の大部分を占めるのが、人間関係と言われています。パワハラやセクハラ等が頻繁に会社内で横行していないか、確認しましょう。

人材確保の取り組み事例

採用方法を変えてみる

求人媒体への募集要項掲載のみでなく、現役社員からの紹介「リファラル採用」をとりいれました。現場の社員がリアルな職場環境を求職者に伝えることができるので、採用のミスマッチが減ったという結果がでました。

雇用形態の多様化

正社員のみでなく、準社員、アルバイトといった、雇用形態を多く制度として整えることで、求職者が自分の生活に合わせた働き方ができるようになりました。

人材確保に関するQ&A

24年に人手不足となる可能性のある職業は？

今も不足していますが、IT業界のスキルをもったエンジニアです。労働人口が減少しているため、企業はシステムでできる作業はシステムに任せる、という動きが増えています。そのため、今後もシステムエンジニアは必要な仕事になるでしょう。

人材確保に関する助成金はある？

人材確保に取り組むと、もらえる助成金があります。研修制度やメンター制度、短時間正社員制度といった仕組みを導入すると助成されます。

人材確保後に重要なことは？

人材確保は採用できたら終わりではなく、採用～入社まで、入社後もフォローアップが必要です。こまめにコミュニケーションをとり、彼らの不安要素を取り除いていきましょう。

コールセンターの業務改善ならコラボスへ

コラボスでは、コールセンターのシステムを販売しています。人材確保が難しい世の中、システムができる作業はシステムに任せていくことが重要でしょう。オペレータが採用できなくなるのであれば、電話をかけてくるお客様の自己解決を目指さなくてはなりません。コラボスのFAQシステム（CollasQ）を用いて、実現可能です。

まとめ

いかがでしたか。人口が減っていく日本において、企業側も選ばれる企業にならなくてはならない時代です。少しずつ改善を重ね、必要な人材の確保をしつつ、システムでできることはシステムに任せていくような業務改善が必要でしょう。

この記事の執筆者

コラボスブログ編集部

株式会社コラボスは、2001年に設立。現在、東京・大阪にオフィスを構えており、
960拠点以上のお客様へクラウドサービスを使ったCTIシステムを提供。
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